展示パネル情報
1階フロア
ファシリティの技術
ネットワークを支える建築技術（建築）
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ネットワークを支える建築技術（建築）
電気通信事業の要請に応える建築をネットワークの進化に反映する歩み
電気通信設備を収容する建物は、通信技術の進歩に対応して独自の建築技術で発展してきた。その領域は、設計技術をはじめ電算機利用技術・防災技術・施設管理技術・工業デザインなど、建築技術を超えて多岐にわたっている。内部に建築部門を持つ電気通信事業体は世界的にも少なく、また、建築の研究開発機能を有して常に最先端の技術を展開していった。
通信技術と建設技術
C400 交換機時代の通信用建物
通信機械室と事務室との関係に工夫
C400系の時代には、機械室に合わせて通信装置の寸法などを決めることは難しく、逆に通信装置の寸法などに合わせて機械室の構成を決める必要があった。このような状況に応じて、NTTでは事務室と機械室の構成を工夫し、スキップフロアなど独自の局舎スタイルを生み出した。この局舎は、通信サービス拡張の際の増築に対応できる設計となっている。
D70交換機時代の通信用建物
通信機械室と事務室の互換性を実現
D70系の時代には、通信のディジタル化などに伴う事業展開に柔軟に対応できる局舎などが必要となってきた。このため、通信機械室や事務室の設計においては、互換性の確保を主眼に置くようになった。また、通信装置の自立低架化や高発熱化に対応するために、二重床の機械室構成としたり、空冷パッケージ分散設置方式など空調設備の充実を図るようになった。
通信建築技術の発展
大量建設の時代
設計と部品の標準化、建設の工業化へ
電信電話拡充計画の推進により、1950年代後半から電気通信事業用建物の建設が急増したが、設計の標準化、建設の工業化、建築部品の標準化などの施策を進め、技術基準・標準・資料類を整備して目的を達成していった。これらの動きは、省力化や合理化を図る国内外の建築設計組織に影響と刺激を与えた。
局舎設計の標準化
中小規模の電話局・中継所の建設量の急増に対応するために、設計の規格化・標準化が進められた。標準化した図面により無駐在局舎・中小局舎・無線中継所などが次々と建設された。また、同軸中間中継所をはじめとするプレハブ化構法の導入を中心とした建設工事の工業化を推進した。
建築部品の標準化
大型化・高層化の時代
超高層ビルと高い通信鉄塔
1964年の建築基準法改正により高層建築時代を迎え、土地の有効利用と周辺環境保全のため、大規模な施設局舎計画に超高層の技術が求められるようになった。さらに、電波伝搬路の不確定と市外回線の急増から、高位置のアンテナ搭載が必要になった。堂島電電ビル・中野電電ビルの完成は、これらの技術蓄積と創造力の成果であった。
堂島電電ビル
中野電電ビル
リニューアルとファシリティマネジメントの時代
数次にわたる電信電話拡充計画の遂行により、膨大な土地・建物・建築設備機器を保有することとなった。この経営資源を最適に管理することにより、事業経営に大きく貢献することができるとの認識に基づき、既存施設を有効に利用するリニューアルとファシリティマネジメントの取組みを行っていった。
リニューアル技術
通信の信頼性を確保するために、建物および建築設備は長期にわたり性能を維持しなければならず、適正な周期での継続的なリニューアルが必要である。通信装置はその機能を中断することが許されず、水に弱いという特有の条件もある。そのため、独自の劣化診断方法、改修工法の開発・導入を行った。
ファシリティマネジメント支援システム
保有している施設管理情報のデータベースを利用し、効率的な施設の管理・運用を実現するために、建物整備・提案システム、建物点検評価システム、建物群管理システム、FM情報化システム・建物用図面管理システムなど、数々のファシリティマネジメント支援システムを世の中に先駆けて開発・導入した。
電気通信事業を支える建築
通信設備の建築で培われた技術の広がり
多様な建築で高い社会的評価を受ける
建築部門では電気通信設備を収容する建物以外にも、事業を支える各種の建物を建設してきた。これらの建物には、局舎設計により培われた合理的な設計手法や時代を先導する高度な技術が用いられている。また、建築分野における電算機利用技術の自主開発を強力に進めてきた。これらは社会的にも高く評価されている。
電気通信事業を支える建築
電気通信事業を側面から支えるための施設として、オフィス、研究施設、研修施設、病院・社宅をはじめとする福利厚生施設など、多様な建物を建設してきた。それぞれの建物の特性と時代のニーズにあわせ、社員が安心して快適に働ける環境の提供により事業に貢献した。
DEMOS建築ライブラリ
電電公社科学技術計算システム（DEMOS）の1つとして、1971年にサービス開始した。構造設計（BUILD）・振動解析（DYNA）・応力解析（FRAP）など、構造分野を中心に利用率が高く、このほかに施工・積算・設計（日照）・空調関係のサービスも利用された。これらは社内利用プログラムを母体にしており、継続的に機能拡張され、当時の建築界に多大な影響を与えた。
通信用鉄塔の技術
無線技術、都市景観、防災や経済性
多面的な課題に応える新技術・新形式
通信用鉄塔の建設は、新技術の導入と経済化への努力の歴史であった。主にマイクロ通信用施設として、コスト・工期・運搬・環境などの諸条件を踏まえ、各種型式の鉄塔を開発してきた。通信サービス拡張による大量建設に対応するため標準化を推進するとともに、アンテナ大型化、都市高層化、景観保全性などに対応して大型化、多様化を進めた。
アングル架台型鉄塔
アングルトラス型標準鉄塔
アングルトラス型鉄塔
パイプトラス型鉄塔
シリンダー型鉄塔
パイプラーメン型鉄塔
コンクリートタワー
2S-P3方式標準鉄塔
空調設備技術
通信機械室・電算機室の高顕熱発熱
高信頼性・省エネルギー性・経済性
通信機室や電算機室の空調方式は、収容機器のための温湿度に関する諸条件に対応する独自技術の開発により変化してきた。電子化・ディジタル化に伴い、空調機能の高度な信頼性の維持および高密度顕熱発熱処理の経済的かつ省エネルギーによる実現を主な課題とし、今日の高顕熱比形空冷パッケージ分散設置方式 に至っている。
通信機械室用空調
電算機室用空調
通信建築の防災技術
過去の被災経験を活かして通信の安全性と信頼性を総合的に追求
地震・火事・洪水など過去幾多の被災経験を踏まえて、通信用建物の耐震・制震、防火・消火、水防など、通信の安全性・信頼性を総合的に考えた技術開発を継続的に行い、先導的な防災対策を積極的に展開してきた。さらに大規模災害対策の推進により、阪神・淡路大震災においても致命的な被害防止に大きく貢献した。
防火・消火技術
耐火・防火構造の採用に加えて、ケーブル貫通口の防火措置工法の開発、火気を使用しない建設工法や火災早期検知システムの導入などを推進してきた。また、通信機械室に対して、いち早くハロン消火設備を導入し、最近ではオゾン層保護の観点から代替ハロン消火設備への移行を進めている。
耐震技術
地震国日本における通信サービスの信頼性確保を図るため、収容設備の動向を展望しつつ、通信用建物および鉄塔の耐震技術は、先進的な耐震設計手法、耐震・制震・免震構法、さらには耐震診断・補強方法などの開発・導入により発展してきた。また、通信機械室の耐震技術についても振動台による耐震試験などにより種々の耐震対策工法を開発している。
インテリジェントビルの技術
情報通信技術と建築技術を融合してインテリジェントビル技術の体系化と展開
NTTでは、高度情報社会に対応するために、いち早くインテリジェントビルの概念を打ち出し、その構築技術を体系化し、必要となるシステムの開発を行った。さらに、インテリジェントビルとしてNTT品川ツインズを建設し、このビルによりインテリジェントビルの概念普及と啓蒙活動を積極的に展開した。
NTT品川TWINS
ビルディングオートメーションシステム
インテリジェントビルの熱源・電源・空調・照明・防災・防犯などのシステムの監視・制御を行うとともに、OA・通信を含めた各システムを連携させることで、快適な環境、省エネルギー、保守の効率化を実現するシステムである。ビルの規模に応じてNTT－BAS（L）、（M）、（S）を開発した。
